次世代のエネルギー構造を変えるEV① | 特殊車両ならトノックス

EVとは「Electric Vehicle」の略で、電気モーターを動力源として走行する「電気自動車」のことです。EVは単なる新型の自動車という枠を超え、温暖化対策をはじめとする国際的なエネルギー問題に大きな改革をもたらす可能性を持つものとして、その普及拡大が期待されています。近年さらに注目が高まるEVについて、世界や日本の現状と普及に向けた取り組みには、いったいどんなものがあるのでしょうか？

1.EVをめぐる世界的な動き

EVはこれまで長い間、走行距離の短さやコストが課題であるとされてきました。しかし、2017年10月から国内の大手自動車メーカーが販売を開始した新型EVなど、1回の充電で約400kmを走ることが可能な車両が登場しています。価格についても、400万円を下回るなど、いずれの課題もクリアされてきています。

こうした開発技術の進歩とコスト削減の努力によってEVの存在感は着実に増しており、国際エネルギー機関（IEA）による2017年6月の発表によれば、2016年のEVの世界累計販売台数は、プラグイン・ハイブリッド車（PHV）との合計で約200万台に達しています。

すべての自動車の中では、いまだ0.2％という低いシェアではありますが、各国政府や自動車メーカーのEVに関する注目度や普及は高まりを見せ、今後さらなる販売台数の増加が見込まれています。

EV（xEV）とは「Electric Vehicle」の略

2.各国政府のEVに関する動向

最近では世界各国で、ガソリンやディーゼルなど化石燃料を使用する自動車を、将来的にEVへ切り替えるという目標が掲げられ、公表されています。

例えば、中国の工信部では2016年9月に、「2019年からNEV（新エネルギー車）規制を導入すると発表、全販売量のうち一定比率のNEVの販売を求める予定」と宣言しており、インドの研究機関NITI Aayogでは2017年に「2030年までにすべての販売車両をEV化する」としています。
中国で各自動車メーカーに一定数の販売が義務づけられる予定の「NEV（新エネルギー車）」には、EVだけでなくPHV（英：Plug-in Hybrid Vehicle 日：プラグインハイブリッド自動車）やFCV（燃料電池自動車）も含まれています。

EV化への温度感は国によってまちまちで、自動車製造業が主要産業のひとつであるドイツでは、月連邦参議院が2016年10、「ガソリン車やディーゼル車の販売を禁止する決議案を可決」しましたが、この決議に法的拘束力はなく、政府報道官は2017年7月、「ディーゼル車およびガソリン車の禁止はドイツ政府のアジェンダには存在しない」と公表しました。また、メルケル首相は、同年9月「現在の自動車メーカーの主力であるディーゼル車の改良も並行して進めるとコメントしています。
2017年7月「2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を禁止する」と発表したイギリスとフランスでは、HV（英：Hybrid Vehicle 日：ハイブリッド自動車）についての戦略は不明確となっています。

3.EVに期待するエネルギー問題の解決

世界中でEVに期待が集まっている理由のひとつは、走行中の排気ガスによってCO₂（二酸化炭素）を生じないことです。
EVのエネルギー源となる電気をどのようにしてつくるかによって、CO₂排出抑制にもたらすインパクトは大きく変わります。たとえ走行中の排出がゼロであっても、動力となる「電源」がCO₂を多く排出するものであれば意味がありません。

もしEV用の電力を、CO₂を排出しない「ゼロエミッション電源」のみで用いることができれば、自動車の走行に関わるCO₂の排出をゼロにすることも可能となります。「ゼロエミッション電源」とは、再生可能エネルギー由来の電源のことで、原子力発電を含めた太陽光発電、風力発電、地熱発電、水力発電、バイオマス発電などが挙げられます。

「ゼロエミッション電源」の現在の割合と将来目標をもとに、EVが普及した場合のCO₂排出量を試算すると、「ゼロエミッション電源」の比率によって、EV化がもたらすインパクトが異なることは明確です。つまり、EVの普及には、電源構成の改革が共に行われることが不可欠なのです。