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特装車の最新情報2023 その① モービルアイ | 特殊車両ならトノックス

1.特装車の最新情報2023

この記事では「特装車の最新情報2023年」と題し、特装車にまつわる国交省の動向や最新のテクノロジー情報をピックアップしていきます。
その①では、国土交通省の「NETIS(新技術情報提供システム)」に登録された「モービルアイ」についてご紹介します。

2.モービルアイで公共事業の入札が有利に

バスやトラックなどさまざまな車両に後付けできる衝突防止補助システム「モービルアイ」がモデルチェンジし、2022年5月国土交通省の「NETIS(新技術情報提供システム)」に登録されました。

2021年9月6日にドイツのミュンヘンで開催されたiaaモビリティ2021モーターショー「Transdev mobileyeの自動運転シャトルバス」2021年9月6日にドイツのミュンヘンで開催されたiaaモビリティ2021モーターショー
「Transdev mobileyeの自動運転シャトルバス」


NETIS登録概要
新技術名称:後付衝突警報及び車線逸脱警報装置「モービルアイ」
登録番号:KT-220032-A
登録日:2022年5月20日
国土交通省「NETIS」ウェブサイト:https://www.netis.mlit.go.jp/NETIS

自動運転にも取り組むイスラエルの半導体メーカーモービルアイ(Mobileye)社※1が製造する安全装置は、国内販売元のJ21※2によると、取り付け後に追突事故の88%を削減する効果を確認したといいます。

オフィシャルディストリビューターとして取扱いをしているモービルアイ社(本社:イスラエル)の後付けできる衝突防止補助システム「モービルアイ570」では、安全運転支援をさらに強化し、新たに昼夜問わず工事車両および工事現場における作業員との交通事故を防止します。

「NETIS」は国土交通省により運営され、民間企業等により開発された新技術の活用を目的として情報を共有・提供するために公開されているデータベースです。

今回のモービルアイ登録によって、建設機械車両による交通事故防止と安全対策の確立、工事の円滑化が図れるのはもちろんのこと、公共事業等においてモービルアイを提案、活用すると、工事成績評定や総合評価方式などの入札時において加点および評価対象とされます。

4.モービルアイの概要

「モービルアイ(Mobileye)」の車両検知は独自のアルゴリズムにより、車両・バイク・トラックといったあらゆる乗り物を、昼夜問わず検知することが可能です。この検知技術は「モービルアイ(Mobileye)」の多くの機能の中核を担っています。前方車両衝突警報・衝突緩和システム・前方車間距離警報・アダプティブクルーズシステムなどの5つの警報システムがこれにあたります。

衝突防止補助システム「モービルアイ(Mobileye)」は、本体を車両のフロントガラスに取り付けるだけの簡易な装着のみで、常に車両前方を監視して、事故や衝突の危険が迫ると運転者にアイコンと警報音で知らせてくれる、後付けの衝突警報・車線逸脱防止装置です。

モービルアイの5つの警報機能によって、運転者は事故を未然に回避できます。多くの車種に後付けが可能であることから、既にさまざまな業界・業種での交通事故削減に効果を上げています。

5.モービルアイ5つの警報システム

モービルアイ5つの警報システムは、衝突が回避可能なタイミングで警報を発することで、運転者に回避行動を促し交通事故防止を可能にしています。

追突警報:前方車両に追突の危険を予測した場合。
低速時追突警報:前方車両に2~3mの位置まで近づいた時や、時速30km以下で追突の危険を予測した場合。
車間警報:時速30km以上で走行中、設定した車間秒数まで前方車両に近づいた場合。
車線逸脱警報:設定により、ウインカーを出さずに車線を踏む直前、また踏み越えた場合。(時速55km以上で作動)
歩行者警報:歩行者に衝突の危険性を予測した場合。(昼間のみ、時速7km以上で警報)

モービルアイ570 機能紹介動画:https://youtu.be/rRE20UC5Vwk

※1 モービルアイ(Mobileye)社…半導体最大手・インテル社傘下にて画像解析、機械学習、マッピングなどの技術を持ち、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転技術を提供するリーディングカンパニー。独自のチップセットとアルゴリズムによる同社特有のビジョンベースを基盤にしたシステムで、世界で卓越した存在です。自動車メーカー向けの衝突防止補助半導体(OEM)および一般市場向けシステム製品(AM)と自動運転向け半導体が主な製品分野。衝突防止では、累積1億台を超える出荷実績を誇り、自動車メーカーに提供する技術を後付けのアフターマーケット製品にも適用。2014年にNYSEへ上場し、2017年8月にインテル社により買収されています。
英語サイト:https://www.mobileye.com/
日本語サイト:https://mobileye.japan21.co.jp/
※2 J21…ジャパン・トゥエンティワン株式会社
イスラエルをはじめとする海外のハイテクベンチャー企業の先進的な製品・技術・サービスを開拓し、日本国内において輸入及び販売、技術・サービスの提供を含む総合的なビジネス開発を行っている企業(本社:愛知県豊橋市)