災害対応に役立つ電動特殊車両の今後の可能性 | 特殊車両ならトノックス

電動特殊車両へのシフトが進む中、災害対応用特殊車両の電動化のメリットや、最新の災害対応用電動車両の機能（非常時の電力供給、遠隔操作技術など）には、どのようなものがあるでしょうか。
今回の記事では、防災や災害対策における特殊車両の役割と、電動化による強化ポイントを解説します。

An orange crane lift sending workman with safety on a bucket to repair a light pole in the village

災害対応において電動特殊車両が果たす役割は年々注目されており、各国で最新のテクノロジーを取り入れた車両が開発されています。
2024年現在、特に以下の技術が実用化・試験運用されており、災害対応の現場で大きな可能性を示しています。

全天候対応の耐久性能と防水・防塵機能

災害対応車両の中には、アメリカの「テスラ サイバートラック」をベースにした防水・防塵仕様のモデルが開発されています。このモデルは、土砂崩れや洪水地域での救助活動を想定しており、水中でも走行機能が維持される構造になっているのが特徴です。

車両全体に防水・防塵加工が施され、浸水した地域でも内部機器が正常に稼働するよう設計されているのです。また、車体には特殊なコーティングが施され、汚れや錆を防ぐことで、車両の耐久性を高め、災害時の苛酷な環境でも一定の車体寿命を維持します。

エネルギーマネジメントとスマートグリッド対応

イギリスでは「ゾーンモビリティ」と呼ばれる災害対応車両が試験運用されており、スマートグリッドと連携してエネルギー供給を最適化する技術が導入されています。

停電地域に応じて電力を効率的に分配し、必要な場所に集中して供給することで、災害時のエネルギー管理が向上します。

特殊車両が移動型の発電所として機能し、スマートグリッドを通じて地域の電力ニーズに合わせて供給量を調整することが可能となり、災害地域全体でのエネルギーの均等配分や、効率的な電力運用が可能となり、復旧のスピードが大幅に改善します。

※スマートグリッドとは：エネルギーマネジメントとスマートグリッド対応

遠隔操作および自動運転機能

アメリカのボストンダイナミクス社が開発した「ストレッチ」というロボット車両は、人が近づきにくい場所での作業を行うため、遠隔操作で動かすことのできる特殊車両です。

また、日本の自動車メーカーも、津波などのリスクがあるエリアに無人で突入できる自動運転災害対応車両を試験運用しています。

さらに、5G通信によるリアルタイムの遠隔操作や、AIを活用した障害物認識機能を搭載することで、危険区域に作業員が入らずに救助活動や物資の運搬を可能にしました。GPSやレーザーセンサーなどを利用して、自律的に安全なルートを判断する技術も併用されており、効率的に人命救助が行えるようになっています。

高度なドローン連携による災害状況の把握

日本の自動車メーカー、ならびに防衛省は、特殊車両にドローンを搭載し、災害地での被害状況を把握する実証実験を行っています。これにより、車両からドローンを飛ばし、広範囲の空撮データを即時に収集・分析して、リアルタイムの災害状況を把握することが可能です。
特殊車両内にドローン発着台を設置し、適宜ドローンを飛ばすことで、空からの画像データや熱センサーによる人命捜索を行うことができます。

地上と空のデータを同時に活用し、通信ネットワークも車両側で確保できるため、リアルタイムで情報を指令本部に送信し、迅速な対応が可能となっています。

大容量バッテリーによる非常時の電力供給

「世界のトヨタ」が開発した「トヨタ ランドクルーザー EVタイプ」は、災害発生時に被災地への電力供給を想定しており、大容量のバッテリーを搭載しています。これにより、電力インフラが破壊された地域でも電力供給の拠点として機能できるため、携帯電話の充電や医療機器の電源としても活用が期待されています。

技術開発によりバッテリー容量が増え、外部への電力供給ポートを装備することで、発電機を使用せずにクリーンエネルギーを提供できます。さらに、充電は再生可能エネルギーを利用した方法で行うことも可能です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

これらの技術は、災害対応の現場で求められる「迅速性」「効率性」「安全性」を高めるために重要であり、今後も進化が期待されています。

電動特殊車両の技術革新は、災害発生時の対応力を向上させ、被害の軽減や早期の復旧に大きく貢献することでしょう。